自費出版を検討する際に「事前相談」や「オンライン相談」を活用して出版社を決めるのはとても一般的です。事前の相談会は多くの自費出版社が実施しており、これから本を出そうと考えている方にとって、複数の会社の相談を比較検討するのはとても理にかなった選択だと言えます。
しかし、もしあなたが「まだどんな本を作りたいのか決まっていない状態で、なんとなく無料相談を受けよう」と考えているなら、少しだけ待ってください。
結論から言うと、その状態での相談は非常にもったいないのです。
「せっかくの無料の機会だから、まずは話を聞いてから決めよう」と考える気持ちはよくわかります。ただ、ターゲットも出版の目的も曖昧なまま相談をしても、結局、出版において何を大切にしたいのかがわからなくなってしまう方も少なくありません。
本記事では、これまで数多くの著者の皆様に伴走してきた編集者の視点から、「相談を受ける前に考えておくべきこと」と「後悔しないための相談の心得」をお伝えします。
本を出版するという大きな夢を、確かな形にするために。
まずは、無料相談を「賢く受けるための準備」から一緒に始めていきましょう。
目次
Toggleなぜ「準備なしの相談」はもったいないのか?
多くの方が「プロと話せば、自分の本がどうなるか決まるはず」と考えて無料相談にいらっしゃいます。しかし、編集者の経験上、「準備不足の相談は、相談の時間が『企画の悩み相談』だけで終わってしまう」ことがほとんどということです。
例えば、ターゲットが「業界のプロ」なのか「一般の初心者」なのかで、必要な文章の難易度やデザイン、ページの構成、内容は大きく変わります。
次のサイクルは実際に弊社で出版いただいた著者さまのケースです。
- 「誰に向けた本か」を編集者の意見を聞きながら、無料相談で決めようと思った(ここで何社かに相談したが、自分では決められなかった)
- もらった提案を見てプロがそういうならと思ったが、試しに執筆しだすと「やっぱり違うな、書けない」と感じた
- 令和出版に事前相談・申し込みをし、ヒアリングを重ねて複数の提案を受けて動いた結果、書きたい本がどんどん明確になり、伝えたい内容で出版できた
こちらのお客様は弊社にご相談いただいた時点で「本のテーマについて悩んでいる」という状況をお伝えいただいたため、企画から出版まで伴奏するかたちで提案できました。ただ、弊社が一番目に相談された出版社だった場合(お客様の中で課題が曖昧になっている状態)で、ヒアリングや最終的なご提案までたどり着くのは難しかったでしょう。
事前相談は、あなたの企画を「プロの目線でブラッシュアップできる場」です。企画の骨組みだけでも自分で作ってから挑む方が、得られるアドバイスの質は何倍も高くなります。
2. 無料相談を「活用」するための3つのステップ
では、具体的に何を準備すれば「有意義な相談」になるのでしょうか。次の3つを考えてみてください。
ステップ1:誰に、何を届けたいかを言語化する
完璧でなくても構いません。「この本を読んで、誰にどうなってほしいのか?」という問いだけは、一度ぜひ考えてみてください。
例:ネガティブになってしまう繊細な若者に、ポジティブになれる考え方を教えたい
例:新人や後輩に自分のこれまでの仕事術を教科書として残したい
ステップ2:出版資料に目を通し、「疑問」をリストアップする
多くの出版社はWebサイトやパンフレットでサービス内容を公開しています。相談前に一度じっくり読み込み、「ここを追加したらいくらになるかな」「この費用はどういう内訳かな」という疑問を書き出してみてください。これだけで、相談のスタートダッシュが全く違います。
ステップ3:ゴール(出版の目的)を明確にする
「売上を立てたいのか」「ノウハウを形にしたいのか」「名刺代わりに配りたいのか」。この目的が明確だと、編集者は「その目的達成のために、この仕様は削りましょう」「ここはこだわりましょう」といった具体的な提案ができます。もし予算内に収めたいのであれば、予算内に収める提案もしてくれるでしょう。
比較検討の段階で事前相談をうまく活用してください
弊社でも無料オンライン相談を設けていますが、基本的には「事前にお送りした資料をご確認いただいた上で、
もし、現段階で「どんな本を、誰に向けて、
自費出版は決して安い買い物ではないので、弊社では成功の可能性を最大限に高めていただきたいと考えており
そのため、現在では以下のいずれかをおすすめしております。
(1)社内やご自身の中で方針を固めてからご参加いただく
ある程度の方向性を決めてからご参加いただければ、その場で出版のテーマや具体的な内容の整理など、より踏み込んだご提案が可能です。
(2)ターゲット・テーマ選定から相談したい場合
もちろん「誰に何を届けるか」といった企画の深掘りから弊社がお手伝いすることも可能です。
ただし、その場合は時間をかけたヒアリングや調査作業が発生するため、無料相談の枠を超えた形でのご提案(出版お申し込み後の正式対応)となります。
無料相談は個人様・法人様単位で1度のみご対応可能のため、ぜひこの機会を活用いただければ幸いです。